土木工事は、日本を守り、日本をつくる仕事。
岸本建設は、このような時代において何をやるべきなのかを常に考え、行動してまいります。
岸本建設は、このような時代において何をやるべきなのかを常に考え、行動してまいります。
企業名 | 岸本建設株式会社 |
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企業名(カナ) | キシモトケンセツカブシキガイシャ |
代表者氏名 | 谷口 賢治 |
電話番号(代表) | 0726323221 |
企業ホームページ |
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事業内容 | ■土木工事事業 □道路工事 □橋梁工事 □ダム及び河川工事 □宅地・敷地造成工事 □鉄道工事 □災害復旧工事 □上下水道・その他工事 |
業種・工種 |
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本社所在地 |
〒5660031大阪府摂津市昭和園9-13 GoogleMapで確認 |
営業エリア | 全国 |
資本金 | 261,765,000円 |
従業員 | 256名(2021年6月29日現在) |
事業所 | 【本社・本店】 〒566-0031 大阪府摂津市昭和園9番13号 TEL:072-632-3221 / FAX:072-634-5454 【東京支店】 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目27番1号 K3ビル TEL:03-5816-3255 / FAX:03-5816-3256 【東北営業所】 〒980-0803 仙台市青葉区国分町3丁目1-4 ムサシヤビル4F TEL:022-222-6024 【大阪営業所】 〒530-0001 大阪市北区梅田2丁目5番8号 千代田ビル西別館5階 TEL:06-6343-0061 / FAX:06-6343-0062 【兵庫営業所】 〒669-2163 兵庫県丹波篠山市今田町本荘字神山22番40 TEL:0795-97-2167 / FAX:0795-97-3442 【九州営業所】 〒812-0011 福岡市博多区博多駅前2丁目19-17 トーカン博多ビル808号 TEL:092-433-7543 【機材センター】 〒669-2163 兵庫県丹波篠山市今田町本荘字神山22番40 TEL:0795-97-3700 / FAX:0795-97-3442 |
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70年以上続く社会貢献
持続可能な開発目標「SDGs」が定められたのは2015年9月。その70年以上も前から岸本建設は土木工事を通して持続可能な社会づくりに貢献してまいりました。
移動や流通をなめらかにし経済を豊かにする道路や橋梁、鉄道の建設工事。災害から国土を守るダムや河川の建設工事。災害復旧やその他のインフラ建設。私たちが手がけてきたすべての工事が、安全で、安心で、豊かな暮らしを可能にする持続可能な社会の実現につながっているのです。
持続可能な開発目標「SDGs」が定められたのは2015年9月。その70年以上も前から岸本建設は土木工事を通して持続可能な社会づくりに貢献してまいりました。
移動や流通をなめらかにし経済を豊かにする道路や橋梁、鉄道の建設工事。災害から国土を守るダムや河川の建設工事。災害復旧やその他のインフラ建設。私たちが手がけてきたすべての工事が、安全で、安心で、豊かな暮らしを可能にする持続可能な社会の実現につながっているのです。
社会インフラをつくり続ける
どこか表面的に語られがちな「SDGs」。私たちはその目標に合わせて無理に活動を変えるのではなく、これまでと同じように社会インフラをつくることに尽力してまいります。
地球環境に配慮した取り組みとして社有車に水素自動車を導入することによる二酸化炭素排出量削減などを行っておりますが、それは企業として果たすべき当然の役割であり、特別なことという認識はございません。それよりも社会インフラをつくり続けることこそが、持続可能な開発目標の達成における本質的であり効果的な活動だと考えています。
どこか表面的に語られがちな「SDGs」。私たちはその目標に合わせて無理に活動を変えるのではなく、これまでと同じように社会インフラをつくることに尽力してまいります。
地球環境に配慮した取り組みとして社有車に水素自動車を導入することによる二酸化炭素排出量削減などを行っておりますが、それは企業として果たすべき当然の役割であり、特別なことという認識はございません。それよりも社会インフラをつくり続けることこそが、持続可能な開発目標の達成における本質的であり効果的な活動だと考えています。
そしてビジョンの実現へ
その本質的な活動を持続するために、今後は社内の改革に着手してまいります。
外国人留学生や女性社員の採用強化、役職を細分化することで昇進意欲を高める制度、プライベートな時間確保を目的とした長期休暇制度、60歳以上の社員がスキルや体調に応じて働き方を選べる制度など、さまざまな新制度の導入を目指します。
すべての人が働きがいを感じる職場を用意することで「社員が誇りとする会社」というビジョンを実現し、社会インフラをつくり続けられる体制をより強固にしてまいります。
その本質的な活動を持続するために、今後は社内の改革に着手してまいります。
外国人留学生や女性社員の採用強化、役職を細分化することで昇進意欲を高める制度、プライベートな時間確保を目的とした長期休暇制度、60歳以上の社員がスキルや体調に応じて働き方を選べる制度など、さまざまな新制度の導入を目指します。
すべての人が働きがいを感じる職場を用意することで「社員が誇りとする会社」というビジョンを実現し、社会インフラをつくり続けられる体制をより強固にしてまいります。